（NEW）（進化システム競争原理の増殖性と成熟経済の競争政策への応用）
自然に生まれたシステムを「自然システム」といい、自然生態系の豊かな自己増
殖と進化が実例であり、進化システムはこの機構を人工的にまねたものを言います。
進化システムでは同一種間（人間社会も）には自由平等（対等）競争の絶対性を
条件として増殖進化性が発揮され、異種間では弱肉強食競争と食物連鎖原則が作動
します。
さて「科学技術の進化システム性」はノーベル経済学賞を受賞したソローモデル
から「供給側経済成長理論」へ発展し、「個人消費の進化システム性」は本論の
「需要側経済成長理論」へ発展し、両者が合体するときに最大の経済成長効果を発
揮します。
科学技術と違い「個人消費や設備投資の進化システム性」については、他に文献
が無く個人消費が進化システムであることを次の通り詳細に解説します。
つまり「個人消費や設備投資」は「市場経済」で繰り広げる「突然変異を伴った」
「商品増殖競争の一環」であり人間文化の表現と理解すれば誤りがありません。
つまり現在、市場で生き残って進化システム増殖競争を繰広げる商品群は古代か
ら現代までの間に競争に生き残っている商品なのです。
現代でも使われている土器や陶器は縄文時代に誕生し、米は弥生時代に誕生し、
木工製品は古代に誕生し青銅や鉄製品はその後に誕生し、１７６０年代以降の産業
革命によって、個人消費の突然変異は無数に発生し、鉄道は１８００年代に、内燃
機自動車は１８００年代終わりに誕生し、飛行機は１９００年初頭に、プラスチッ
クス商品は１９００年代に誕生し、更にテレビは１９５０年代に急速に発達し、パ
ソコンは１９８０年代に急速に発達し、太陽光発電は１９９０年代に発達し、携帯
電話は１９９５年以降急速に発達し、更にサービス商品については歌舞伎は江戸時
代に誕生し、映画は１９００年代に全盛を向かえ、野球やサッカー、歌、アニメ、
ゲーム更に医療、教育、介護福祉、環境保護等の「各種サービス産業の誕生など」
時代とともに「内需の個人消費の種類、質、量」の多様な分化と系統が発生し競争
を繰広げながら累積増加の一途をたどり、この経済的な内需の選択肢つまり「個人
消費の種類・質・量の増加」が、その国の過剰性の文化であり経済成長なのです。
つまり産業のサービス化は必然であり、それに直接課税強化する消費税制は最悪
です。
所得が増加する経済環境で国民が環境保護に関心を持てば自然に環境保護個人消
費や設備投資が増えるのです。
資本主義は人間をセンサーとして個人消費増殖性をシステム的に所得増加に結び
つけた、過剰性の人間文化の貨幣経済的表現なのです。
結局個人消費は人間の意志と意欲の化身であり、自由（無税）に対等競争させれ
ば生き物のように増殖し進化して所得増に変換するのです。
本論を読み進むうちに、経済成長理論の根拠となる自然生態系の食物連鎖の頂点
に立つ最強生物の増殖繁栄は、地球環境に適応する下層生物の増殖繁栄に完全に依
存し最終的には食物連鎖の最下層、陸上では植物相、海洋では植物プランクトンの
増殖繁栄が鍵を握っているメカニズムと全く同様に、膨大な中低所得者層の高消費
性向を活用する税制改革が必要になります。
進化システムとは本人の意志意欲の自己決定性があり、その時代の環境に適応し
増殖した方が勝ちの一見競争に見えない「自由平等（対等）大競争」でありＤＮＡ
で自己増殖する生物の増殖と同一であり、憲法の「表現競争の自由」の一種の個人
消費、科学技術、民主主義、市場経済、インターネット等を言い参加の自由が不可
欠です。
故に経済を増殖成長させるには大衆の巨大な意志と意欲の進化システムを絶対に
課税や規制してはならず、経済成長率の高さは個人消費を課税しない税制次第なの
です。
故に進化システムは国家が、憲法目的の幸福の追求や国民福祉の向上を自己実現
するための最重要な手段となります。
システム工学で近年確立された進化システムは人間と社会とを結びつける国家シ
ステム（制度法律等）も研究対象にしており「国家の特定分野（科学技術、個人消
費等）の情報単位の種類、質、量」を自由競争の中で自己増殖する大競争過程を持
つものを進化システムと言います。
進化システムは規制しなければ、必ず現状より大衆の意欲意志で増殖拡大し蓄積
するので、無形の個人消費へ参加の自由によって、預金引き出しや前向き借入金を
自由に行って資金を作り抑圧無く実行させれば、有形の資産や所得貨幣へ等価変換
して強力に国民所得増加と自力経済成長を達成できるのです。
大競争を促進するには自然システムと同様、自由平等（対等）競争原則が絶対条
件です。
規制緩和と規制強化の対象を定義して統一すべきです。
（進化システム）は大競争で優劣の決着をつけるので完全自由化の規制緩和が必要。
（非・反進化システム）弱肉強食競争なので平等（対等）競争に役立つ規制強化が
必要。
さて「内需の個人消費や設備投資」と「科学技術」の両者が持つ自己増殖性は、
システム工学の「人間の過剰性の本能を活用した進化システムの自己増殖競争」で
す。
人間は進化システムを蓄積し、常に現状より、より良いものを必要以上に追い求
める「過剰性の本能」を持ち、地球環境に適応し生き残り繁栄してきた特殊な動物
なのです。
この人間の本質的特性を素直に理解し活用し、更にシステム的に発展させて人間
が地球や経済環境に適応し全国民が生き残っていくための、進化システムを課税や
規制しない、過去日米で実験済みの強力な税制を推奨しております。
さて進化システムの個人消費を順調に増加させるには「自己増殖する自然生態系
と全く同一の自由平等（対等）競争条件を保証すると、国民大衆は生き残りと勝つ
ためのチャンスが増加していると感じ、心の中の個人消費の注意を引く、興味を抱
く情報単位の種類、質、量を増加し、個人消費行動の総和を、常に現状より増加累
積し、結果として経済成長と所得増を達成できる強力なシステムなのです。」
故に進化システムの自由な消費者心理や自由な科学心を、統制しようとする全体
主義や共産主義では決して経済も社会も発展しないのです。
よって本人の自由意志で増加できる個人消費は絶対に消費税で課税してはならず、
一部エリートが公平、公正、簡素等の思い込みの理念や目的を掲げて、進化システ
ムの個人消費を規制すると個人消費が減少し等価変換される国民所得が減少し「合
成の誤謬に陥り」良かれと思って構築した制度や法律から予想外に悪い結果が生じ
ます。
逆に非進化システム（所得、当選、受験競争等）は正に競争らしい競争だが自己
決定性が無く他人の意志に決定を委ねて小競争するので自己増殖力も無いため、自
由平等（対等）競争を実現するための課税や規制も全く問題無く、対等競争が実現
するよう課税や規制をすればするほど良い効果が出ます。
ゆえに両者の区分区別を厳格にして、何をどの位規制するのが正しいかを決める
のは市場経済の第一線で活動している五感の発達した「自由平等（対等）競争」を
日常的に行なっている国民大衆の過半の意志の総和なのです。
逆に経済の第一線現場に立たず、前提条件をつけて物を言う机上仕事のエリート
は経済現場を不知のため、現実の経済現場を正しくコントロールする判断に間違い
が多いのです。
よって国民大衆の厳格な代議制民主主義が必ず必要になるのです。
つまり自然界の自然システムには「時代時代に適応し生き残りを唯一の目的」と
して「生物進化の基本となる自然本来の自由平等（対等）競争ルール」が厳格に存
在し、これは人工進化システムにも必須条件となり「参加の自由」「同一種内の対
等で平等な増殖繁殖競争（内部大競争原理）」「異種間の弱肉強食競争（外部小競
争原理）」「競争力均衡化原則（強い動物でも自分の生命の維持以上は食料を独り
占めしない原則）」「環境内循環原則（廃棄物の自然分解を含む）」「突然変異の
競争参加」のルールを厳守すれば進化システムが自動的に強力に作動して市場経済
は豊かに無限に繁栄できるのです。
逆に市場経済において自由平等（対等）競争ルールに反する競争者の所得（食料）
独占を容認する不自然な低累進所得税制と、個人消費の参加の自由を抑圧する消費
税制が極端な経済不況を招いています。
さて進化システム原理を満たす４つの条件とは日立デジタル平凡社の世界百科事
典から引用すると
＊１．遺伝子を要素とするシステムとして遺伝子型が存在する。
遺伝子型は対応する個体（表現型）を作りだし、表現型は遺伝子型の複製の
場になる。
つまり人間の経済社会に置き換えると国家は誠実で正直な国民を要素（部分）と
するシステム（全体）であり、強制力のある制度や法律は国民大衆の自然な本人の
自由意志や意欲の「行動表現」を制御する、事実上の人間の遺伝子型と全く同様な
作用をするのです。
極論すれば国家において国民大衆の自然な本人の意欲や自由意志の「行動表現」
を制御する慣習や文化や宗教や国家目的さえも、ドーキンスの述べるミームとして
国民大衆の行動を制御する遺伝子型として作用するのです。
よって同一問題が発生しても、異なったミームの遺伝子型を持つ国家国民別に反
応は異なってくるのです。
したがって国家が経済成長や社会進化を果たすには、何が進化システムであるか
を見分けた上、国民の自由意志や意欲に基づく行動を制御する拡大された遺伝子と
して作用する制度や法律等の中核に、自然システムと全く同一の根源的な概念であ
る自由平等（対等）競争というルールを進化システムへ導入する必要があるのです。
「自然科学の分野ではあらゆる要素が自由平等競争で構築されているが」「社会科
学の分野では本人の意志と意欲と行動表現は、慣習や文化や制度法律で制御されが
ちなので自然状態に近づけるため、本人の意志意欲と行動の自由平等（対等）競争
原則を特別に注入する必要があるのです。」
結局「経済成長は買物意欲という消費者心理に左右されるので自由平等（対等）
競争厳守の税制でなければならないのです。」
特に成熟経済に達した個人消費行動は本人の自由（無税）意志と意欲を完全に認
めないと増加しない性質があり、税法に自由平等（対等）競争原則を導入すると所
得再配分効果も加わり、個人消費は強力に増殖を開始し、等価変換で創出される国
民所得が大幅増加できるのです。
＊２．遺伝子型のシステム構造は変異する機会がある。
それは遺伝子型と表現型の形質の変異を引き起こす。
成熟経済に達した市場経済は自然と同じく「常無しの、定めの無い無常の世界で
あり」常に一ヶ所に止まれず、進化しようとする流動性があるので、其の時代の理
念や目的は、其の時代に存在する国民が個別に設定すべきであり「自由平等（対等）
競争ルールと生き残り目的」以外の公平、公正、簡素など固定的理念観念は個人消
費を規制抑圧停滞させるだけなのです。
課税しなければ変化する経済環境に適応し、その時代の、より良い個人消費とい
う表現型に変異が生じ遺伝子型（従来の個人消費）との競争に表現型が積極的に参
加し、その時代の経済地球環境に適応増殖する全ての表現型（より良い消費）が競
争で生残り、次世代の遺伝子型として強力に増殖普及するのです。
＊３．表現型の間に資源獲得競争が存在する。
競争は「優劣の結果」をもたらす。
それは遺伝子型の間の「自己複製頻度の競争」に他ならない。
＊４．生態系を支える外部資源が存在する。
経済活動のため国家外からの原材料の輸入や地球資源からの自国採掘に相当
する。
自力経済成長にとって最重要なのは貿易体制における「輸入であって輸出ではな
い」。
つまり「外部資源を活用し」「自己複製という構造を持ち」「より良いものへ変
異しながら（過剰性の文化）」「変異も競争へ参入しつつ結果として増殖普及しな
いものが淘汰され、環境に適応し増殖普及するものが生き残り進化する」という４
つの機構を持つ自己増殖システムで、自由平等（対等）競争条件を備えるものが進
化システムです。
個人消費も進化システムであり、自由平等（対等）競争条件を厳守すると「自己
複製という増殖性」が強まり自己決定性ならびに変異の容認性と市場経済における
競争による優劣の決定機構を持ち、個人消費増殖の無形の意欲から前向きの借入金
等を通じ有形の所得貨幣へ等価変換し資金を創出増殖する手法が資本主義なのです。
進化システムはシステムがそれ自身を作り出すことから自己組織システム（組織
論）、自己創出システム（生物系）等と言われ現代ではその活用が急速に進んでい
ます。
さて人工システム（法律制度など）開発上のシステム作成の指導的原理は以下の
５点であります。
１．初期目的の達成度 ２．社会的受容性（分かりやすさと利便性）
３．環境変化への適応性 ４．機能性能の拡張性と柔軟性 ５．経済性と信頼性
そこで国家はシステム的存在であるので膨大な数の国民へ適用する拡大した遺伝
子として作用するシステム（法律、制度等）を作り上げる場合、上記の５点の「シ
ステム作成の指導原理一点一点」について「条件を満たしているか」を常時チェッ
クし、予測してから実行し、実行後はこれを評価し反省し、再度改善し実行し直さ
なければなりません。
（これは経営学でいう計画・実行・評価の無限サイクル）これが膨大な数の国民を
システム的に統治せざるを得ない国家が為すべき最も重要な作業なのです。
国民全てが生き残る、国民が望む国家遺伝子を作りあげなければ国家は進化成長
しないのです。
ゆえに自由平等（対等）競争原則に反する制度や法律や思想は、結局進化成長し
ないため、数十年、数百年後には必ず淘汰される運命になってしまうのです。
（進化システム例） ＜―――――＞ （非進化システム例）
1. 個人消費・設備投資 1. 所得（国民所得）
2．市場経済 2．計画経済
3．大衆主導の民主主義国家 3．真の全体主義・真の共産主義
4．事実に基づいた科学技術 4．事実と遊離した理念・観念・迷信
5．インターネット 5．管理主体がある商用情報システム
進化システムの作動メカニズム以下の通りであり、真理は単純で機能的なのです。
１．進化システムは生き残り目的以外の目的（理念や観念など）を持たず進化の「過
程つまりルール」だけを持つ。
故に人により作られたシステムにもかかわらず特定の個人や組織と言えども自由
平等競争以外の理念で制御してはいけない構造を持つ。
２．進化は、より良く環境に適応するために変異が起こり、変異が競争に参入し「結
果」として進化増殖競争が起こる。
つまり「普及増殖するものが」すべて良しなのです。
また変異とは「試行錯誤を行って学習し改善するという」意味が含まれています。
３．外部環境、内部状態の変化に対してシステム全体として柔軟に適応して頑健。
つまり国民大衆という要素（部分）が自由平等（対等）競争原則で組み上げられ、
経済地球環境へ柔軟に変異適応している結果、そのような全体システム（国家）
は頑健である。
４．システムの一部が競争による淘汰圧力からはずれたとき、爆発的に増殖する。
つまり進化システムの市場経済はバブル発生の可能性があり、反対目標設定の要
あり。
５．分化と系統が発生する。
人間は生き残りのために過剰性の文化を創出している。
つまり進化システムは必ず増殖成長進化し、分化や系統が発生するので、人間の個
性や文化の多様性が発揮されるシステムである。
したがって増殖成長進化しない場合は、その進化システムのどこかの自由平等競争
に欠陥があると認識して差し支えない。
市場経済では「主として倒産等の擬似死のルールを持つ民間企業同士の弱肉強食競
争」（組織同士の外部小競争）と「国などの擬似死のルールを持たない独占組織の内
部の自由平等（対等）増殖繁殖競争」（構成員個人による内部大競争）の２種類の重
要な競争方式が存在するのです。
外部（小）競争方式を包含した内部（大）競争方式が主たる競争方式として、その
国家経済に定着しているときに、その国の市場経済は最も進化繁栄するのです。
いづれも競争とは現実の経済環境に適応接近しようとするための手段がその本質な
のです。
そして人工システムは「進化システムであるときに限ってシステムとして強力に進
化する特徴」を有しているのであり、実例と歴史が雄弁に物語っています。
そして進化システムは時間が掛かっても必ず非進化システムに勝利してゆくのです。
さて進化システムにおけるキィーワードは「競争」であります。
本書は「協同」という概念は「競争」という概念の正反対であるゆえに広義におい
て進化システムにおける競争概念の一部と判断しています。
国家の最高の目標は「国民全員の幸福の追求」という不可能と思われる生き残り目
的への挑戦であり、これを達成するためには自然システムでの人間が持つ二つの本能
つまり共同体への帰属本能から生ずる利他的な共同体意識と、本人自身（個体）の生
存本能から生ずる利己的な競争意識の同時存在こそが、これを達成するための重要な
手段なのであります。
つまり人間は「競争意識・利己的意識・営利精神」と「協同意識・利他的意識・ボ
ランティア精神」を本能的に同時に持っており、本書では密接不可分なものとして理
解する調和のとれた競争を提案しているのであります。
そして国民大衆は「消費者」（需要）であると同時に「労働者」（供給）であり
「個人消費を通じて国家運営の費用の負担者」であると共に「国家政策の受益者」で
あるという二面性を持ち、この場面場面により正反対の均衡の取れた常識ある経済行
動をする存在として把握しています。
よって国民大衆が組織運営する膨大な数の町内会や自治会では、年会費収入の２０
倍の借金をすることなど無いのに、エリートには常に非常識性があり彼らは理屈をつ
けて膨大な借金をする国家運営をしてしまうのです。
これは日本が第二次世界大戦参入一年も前に、ヨーロッパ大陸を支配下においた、
世界最強のナチスがアメリカ軍の参戦意志のない孤立無援の英国を昭和１５年８月、
世界最強の空軍２５００機と陸軍で攻めてさえ、わずか３５−４０キロのドーバー海
峡を乗り越えられなかった事実を軽視したり、更に昭和１６年１１月にはソ連軍によ
り、ナチスドイツ軍がガッチリ抑止され勝敗の行方が分からない状況で、使用可能の
零戦３５０機で当時国力１０倍のアメリカに戦いを挑み大戦に引きずりこんだ、日本
の国家エリートの非常識性は、現在も全く変わらないのです。
進化システムは元手不用の自立的な自己拡大システムであり「人間が作る人工進化システ
ムの本質」は人間がより良い生活をするための、個人や集団としての進化能力や増殖能力を
十分に発揮させ活用し手足となるようなシステム（遺伝子としての法律や制度など）を構築
するのが目的であるから、自然人である人間のより進化し、より幸福になろうとする内在す
る強い本能を引き出す心理や意識的、無意識的な感情、嗜好、本性、特質、相互作用など人
間集団内の自然で有機的な自由平等（対等）競争を導入したシステムでなければ効率の良い
遺伝子型の法律や制度などは作り得ないのです。
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